リップル（XRP）がやばいって本当？最新情報とリスクをもとに分析

リップルはSNSなどでやばいと言われることが多い仮想通貨です。

本記事ではなぜリップルがやばいと言われているのか解説し、本当にやばいのか、今後の将来性は期待できるのかなどを解説します。

リップル（XRP）がやばいって本当？現状を解説

リップルはやばいと度々言われています。

そこで市場の空気感とネット上の不安材料を整理し、現状を客観的に把握します。

市場心理と価格の推移

2020年の訴訟開始直後、XRP価格は0.2USD台まで急落しました。投資家心理は極端に冷え込み、主要取引所の上場廃止も相次ぎました。

その後の部分勝訴判決で一時1USDを回復し、2024年末の最終和解報道で2USD台へ反発しています。
2025年7月時点の価格2.26USDは、訴訟前の高値3.3USD(2018年)をまだ超えていません。これは「完全決着していない」という警戒感が残るためです。

加えて24時間出来高は45億USD程度で、ビットコインやイーサリアムに次ぐ規模を維持しています。

出来高が細るどころか安定している点は、訴訟リスクを織り込みながらも一定の資金が滞留している証しと言えます。

中央集権リスクとネットの噂

ネット上では「リップル社が価格をコントロールしている」という指摘が繰り返されています。

批判の根拠はリップル社の大口保有とエスクロー放出です。しかし過去8年間、放出された1B XRPのうち実際に市場へ流れた割合は平均20%程度で、残りは再度エスクローへ戻されています。

もう一つの論点はUNL(推奨バリデータリスト)の管理権限です。

UNLとは、取引検証を任せるノード一覧のことです。

確かにリップル社が推奨リストを公表していますが、外部運営者が半数を超えた2024年以降は一社支配の状況ではありません。

「やばい」というイメージは、訴訟リスクと中央集権批判が合わさった結果に過ぎません。データを確認すると、中央集権度は徐々に緩和され、エスクローも計画的に管理されています。

リップル（XRP）の今後の将来性は期待できる？

リップルの今後の将来性を分析します。

AI予測とアナリストの長期シナリオ

AI価格モデル4つの平均値は、2025年末に4USDから15USDのレンジを提示しています。

統計的裏付けを重視するAIは過去の出来高とボラティリティを入力するため、訴訟リスクが薄れればバリュエーションが切り上がると判断しています。

Bloombergの暗号資産アナリストは、2025年中にSOL/XRP/LTCを束ねたETFが承認される確率を95%と推定し、機関投資家の需要拡大を強気シナリオの軸に据えています。

アナリストレポートが示す上値目標は8USD前後に集中しており、大手金融が想定する現実的レンジは二桁ドル前半です。

一方、CoinCodexは中立的立場から2.16〜2.50USDの小幅上昇にとどまるとしています。保守的なシナリオでは、訴訟の追加協議が長期化し、ETF承認も遅延するリスクが強調されています。

ETF承認と機関資金流入の可能性

暗号資産ETFとは、ビットコイン現物ETFに代表される上場投資信託です。

ETFが承認されれば、年金基金や保険会社といった機関投資家が参入しやすくなります。米国SECは2024年にビットコイン現物ETFを承認済みで、アルトコイン第二弾としてソラナやリップルが候補に挙がっています。

ETFがもたらす資金流入は、市場の厚みを作り価格変動を抑える効果も期待できます。ビットコインETFの例では、上場3か月で400億USD超の資金が流入しました。

XRP ETFが同規模となれば、現在の時価総額1,320億USDは一気に倍増しかねません。

ただしSECはXRPの法的位置付けに慎重で、一部再協議が指示された現状では申請スケジュールが後ろ倒しになる懸念があります。

機関資金を前提にポジションを積み上げる場合は、承認スケジュールと規制動向のモニタリングが必須です。

リップル（XRP）の最新アップデート状況

EVMとは、イーサリアム仮想マシンの略称で、スマートコントラクトを実行する仕組みです。

2025年6月末に稼働したXRPLのEVM互換サイドチェーンは、開発者がSolidityコードをほぼ改修なしで展開できる点が大きな進歩です。

Axelarブリッジとの連携で80以上のチェーンと相互運用が可能になり、DeFiやRWA(現実資産トークン化)への応用範囲が拡大しました。これにより「送金特化でユースケースが狭い」というこれまでの弱点が緩和されています。

さらにHooksやAMMといった基盤レイヤ改良のバリデータ投票が進行中です。

Hooksとは、トランザクション実行時に簡易的な条件分岐を加える機能で、スマートコントラクトに近い柔軟性を提供します。

AMMは自動マーケットメイカーの略で、流動性プールを自律的に維持する方式です。

これらの導入により、XRPLはスループットと手数料の低さを保ちつつ機能面を大幅に底上げできます。

リップル（XRP）は100万円になる？現実的な価格シミュレーション

SNSでは「XRPが100万円に到達する」という極端な予測が繰り返されています。
そこで、時価総額や供給量から計算し、到達可能な範囲を定量的に示します。

必要時価総額と世界経済の比較

XRPが1枚100万円（約6250USD）に達した場合、時価総額は約370兆ドル になり、世界GDP（約110兆ドル）の3倍超 になります。

これは「XRP1つで世界経済全体を上回るほどの値段が付く」という非現実的な話です。

流通量・エスクロー放出が上値を抑える

上記の放出実績により、流通量は年4%ずつ増加してきました。

供給が増え続ける資産は、希少性が薄れ価格の上値が抑えられる傾向があります。ビットコインのように供給上限が固定されていればデフレ的希少価値が働きますが、XRPは流通量が緩やかに膨らむため長期的にはインフレ圧力が残ります。

したがって10倍(約22USD)を超えるような急激な上昇は、放出速度が大幅に減速しない限り持続しにくいと考えられます。

リップル（XRP）の基本情報と現在の市場位置

XRPのスペックを押さえれば、他銘柄との比較やリスク判断がしやすくなります。

供給量・エスクローと売り圧

総発行上限は1000億枚で、うち590億枚が流通済みです。残り約410億枚はエスクローに段階的にロックされています。

エスクローとは、事前に設定されたスマート契約の一種で、毎月最大10億枚を自動で解放する仕組みです。

放出分は完全に市場へ出るわけではなく、需要と相場を見て再ロックすることも一般的です。それでも「売り圧」として意識されやすく、投資家は放出スケジュール(月初)を注視しています。

長期的に供給量が増える前提である点は、希少性を重視する投資家にとってマイナス材料になり得ます。

現在価格・出来高・ボラティリティ

2025年7月8日の価格2.26USDは、24時間出来高45億USDを伴い安定しています。ボラティリティ(月次標準偏差)は11%で、ビットコインの約7%を上回ります。

高いボラティリティは短期間での値幅獲得に向きますが、損失拡大のリスクも大きくなります。トレード主体ならレバレッジを抑え、長期保有主体ならドルコスト平均法で平準化するのが無難です。
出来高が一定以上ある点は流動性の裏付けになり、大口取引でもスリッページが小さいというメリットがあります。

ビットコインとの相関

XRPとビットコインの過去6か月の価格相関係数は0.72でした。

相関係数とは、二つの価格変動がどれだけ同じ方向へ動くかを示す統計指標です。1に近いほど動きが似ており、0なら無関係を意味します。

0.7超は「高相関」域に入り、ビットコイン急落時にXRPも同調しやすいといえます。資産分散目的で購入する場合は、ビットコイン以外の低相関アルトを組み合わせる方が効果的です。

ただしETF承認や訴訟進展などXRP独自要因が強い時期は、一時的に相関が崩れることがあります。イベント前後で相関分析を更新し、ポートフォリオを調整すると良いでしょう。

リップル（XRP）のユースケース

リップルは「高速かつ安価な国際送金」の文脈で語られることが多いですが、実際にどこまで採用が進んでいるのかを整理します。

国際送金インフラ RippleNetの強み

RippleNetとは、リップル社が提供するクロスボーダー決済ネットワークです。

送金特化のメッセージングと流動性ブリッジを組み合わせ、従来のSWIFTより数十分の一のコストと数秒単位の決済速度を実現します。

暗号資産を使った送金は、USDCのようなステーブルコインもよく使われます。
ステーブルコインは価格変動がほぼないため、リップルのようなボラティリティが高い通貨より安定性があり今後も期待できます。

仮想通貨のUSDCとは？基本概要や他のステーブルコインとの違いを解説

実用例として、SBI Remitは東南アジア向け送金にRippleNetを導入し、手数料を従来比60%以上削減しました。
送金市場は銀行や決済事業者が参入障壁を作りやすい分野ですが、RippleNetはAPI連携で既存システムへ容易に統合できる点も採用を後押ししています。

NFT・RWA・CBDCへの拡張

XRPLでは高速決済と低手数料を活かして、低価格帯NFTの発行コストを抑えられます。

RWAは現実資産トークン化の略称で、不動産や債券をブロックチェーン上で売買する取り組みです。

XRPLの新機能Clawbackにより、誤送金時の資産凍結が可能になり、企業ニーズに合ったリカバリ手段が整いました。
CBDCは中央銀行デジタル通貨のことです。ジョージアやコロンビアなどがXRPLベースの実証を進めており、国家レベルのユースケースとして注目されています。

世界の金融機関とのパートナーシップ

2025年現在、50社以上の金融機関がXRPLを業務利用しています。欧州大手のSantanderは法人向け送金サービスに採用し、東南アジアの決済会社Trangloも小口送金で手数料競争力を獲得しました。

特筆すべきは日本市場で、SBIホールディングスが主導する銀行連合が2025年末までにXRPL接続を計画しています。これにより国内利用者数が一気に増え、相互送金コストが数十円規模に下がる見込みです。

大手行が採用を進める背景には、既存インフラと競合せずに共存できる技術設計があります。

RippleNetはISO20022メッセージングに対応済みで、既存銀行システムとの互換性を確保しています。

リップル（XRP）投資前に知っておきたいメリットとリスク

最後に、投資判断に欠かせない長所と短所を簡潔に把握し、リスク管理策をまとめます。

低手数料・高速決済の利点

XRPのトランザクション手数料はわずか0.00001XRPです。これは1XRP=360円換算でも0.0036円に過ぎません。加えて平均確定時間は3〜5秒で、ビットコインの10分前後と比べ圧倒的に高速です。

高速決済は流動性プールの資金回転率を高め、金融機関が在庫リスクを減らせるメリットがあります。個人投資家にとっても、薄利多売のアービトラージ戦略と相性が良いと言えます。

ただし手数料が極端に安いことで、ネットワーク攻撃時には大量取引を連発しやすい側面もあります。開発者は最小手数料の引き上げ提案を定期的に議論し、安全余裕を確保しています。

規制・供給・競争による下落リスク

上記三点は価格下落要因として常に注目されています。

規制リスクはニュースヘッジで緩和できます。供給リスクは放出カレンダーを把握し、月初に出来高が跳ねた場合は流動性を優先して利確する対応が有効です。

技術競争に関しては、EVM互換やCBDC採用ニュースが続くかを定期的にチェックし、優位性が低下する兆候に備えましょう。

ニュースヘッジと長期保有のコツ

短期ニュースで揺れやすい資産ほど、事前のルール設定が効果を発揮します。損切りと利確の水準を具体的に書き出し、重要イベント日にはポジションを縮小するのが基本です。

長期保有では平均取得単価を下げるドルコスト平均法が適しています。毎月同額を購入することで、高値掴みのリスクを軽減できます。

また税制が変わる日本のケースでは、2026年以降に暗号資産税率が一律20%へ移行する可能性があるため、タイミングを見て利確時期を調整すると実質リターンが向上します。

リップル（XRP）はやばい？についてよくある質問

リップル以外におすすめの仮想通貨運用はある？

リップルより低リスクで稼げる運用方法は仮想通貨レンディングです。

レンディングは、仮想通貨をレンディング業者に一定期間預けることで、利回り報酬がもらえます。

リップルは今から投資しても10倍や100倍のリターンが狙える可能性は低く、ミームコインである以上ボラティリティが高く高リスクです。

しかし、仮想通貨レンディングであればレンディングであれば価格変動がほぼない仮想通貨を預けることができるため、低リスクで利回り収入を受け取れます。

仮想通貨レンディングの詳細ややり方は以下の記事で解説しているので、あわせてお読みください。

仮想通貨レンディングとは？メリットやリスク、どれだけ増えるのかを解説！

リップルはSEC和解で安全になった？

現時点で民事訴訟は大勢が決したものの、再協議事項が残っています。和解金の支払いと販売方法の是正義務を履行できれば、証券性リスクは大幅に低減する見通しです。

リップルのエスクロー放出はいつ終了する？

1B XRPの月次解放枠をすべて市場へ放出すると仮定すると、最短でも2040年前後になります。

しかし実際には約20%が再ロックされるため、終了時期はさらに先延ばしになる可能性があります。