株と仮想通貨はどっちが儲かる？収益性とリスクを分析して解説！

本記事では、株と仮想通貨はどっちが儲かるのか、それぞれの収益性分析やメリット・デメリットの観点などから解説します。

両方に投資してみたいがどのように投資すればよいのかわからなくなっている方も、本記事で解説している投資方法を活用してみてください。

株と仮想通貨はどっちが儲かるか？

株と仮想通貨はどっちが儲かるかですが、2024 年に限って数字だけを拾えば、ビットコインは年間 ＋113 %、S&P 500 は ＋25 % と、仮想通貨が株式を大きく上回りました。

ところが 2025 年 5 月 26 日時点の年初来リターンを見ると、ビットコインが ＋17 % 前後を保つ一方で S&P 500 は ▲0.8 % と小幅調整に転じています。

ここで「どちらが儲かるか」と結論づけるのは早計です。なぜなら、観測期間とリスク水準が違えば順位は簡単に入れ替わるからです。

もう一歩踏み込むと、ビットコインの 1 年実現ボラティリティ（価格変動幅を示す指標）は 2024 年時点で 50 % 弱、S&P 500 の年率化ボラティリティはおおむね20%弱です。

高いリターンは高いリスクと背中合わせ、この不等式を無視して「儲けた／儲け損ねた」を語ると、実際の投資行動では想定外のドローダウン（評価額のピークからの下落率）に耐えられないケースが生じます。

加えて、株式は配当や自社株買いというキャッシュフローが存在し、理論価値の下支えになります。

一方で仮想通貨は主に売買差益でリターンを得る構造ですが、2024 年以降は 現物ビットコイン ETF や イーサリアムのステーキング報酬の普及によって「収益源の多層化」が進行中です。

したがって短期で爆発的リターンを狙うなら仮想通貨、長期で複利とインカムを重視するなら株式、そんな棲み分けが今も大枠では有効だと言えます。

仮想通貨の代表であるビットコインは、すでに価格が高いので遅いと言われますが、今からでも遅くありません。

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株式投資の収益分析

株式投資の醍醐味は、キャピタルゲイン（値上がり益）に加えて配当という定期的な現金収入が得られる点です。

配当は企業の稼ぐ力を直接反映するため、減配が早期警戒指標として機能し、投資家がリスクを調整しやすいメリットがあります。2024 年の S&P 500 構成企業は、配当と自社株買いの合計で 1 兆ドル超を株主に還元しました。

自社株買いは 1 株当たり利益（EPS）を押し上げる効果があり、指数全体のトータルリターンを底上げしています。

EPSとは、「Earnings Per Share」の略で「1株当たり純利益」です。
企業の収益性や成長性を評価する際に使われる重要な指標です。

リターン構造を長期視点で見ると、配当再投資が複利効果を高めることがデータで裏づけられています。
実際、過去 30 年の米国株トータルリターンのうち 約 40 % が配当再投資由来と試算されています。

また、リーマン・ショック後の低金利環境ではシャープレシオ（単位リスク当たりの超過収益を示す指標）が 0.6〜0.8 で安定推移しており、リスク調整後リターンでも相対的な優位性を示してきました。

もう一つ無視できないのが税制の安定性です。日本の上場株式は譲渡益・配当ともに 20.315 % の申告分離課税で完結し、損益通算と 3 年繰越控除も可能です。

税後リターンを見積もりやすいことは、長期シミュレーションを行う際の大きな安心材料になります。

仮想通貨投資の収益分析

ビットコインは 2024 年に ＋113 % と三桁成長を達成しましたが、この上昇は 現物 ETF 承認 と 半減期期待 という二大イベントに強く依存していました。

価格を押し上げるドライバーが明確な反面、イベント通過後は一転してボラティリティが上昇する傾向があります。事実、年初来リターンは＋17 % 程度に収束し、短期的な値幅は増えつつあります。

収益面の新潮流として注目されるのがステーキング報酬とレンディング報酬です。特にレンディングは、価格変動リスクをほぼ受けない状態で年利10%程度の利回り収入を得られます。

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ただしイールドはネットワーク利用状況やトークン発行量に左右され、「予想分配率が固定配当のように安定するわけではない」点は要注意です。

リスク調整後リターンで測ると、ビットコインのシャープレシオ平均値は株式を上回る期間があるものの、分布の歪度が極端で「運が良い期間」と「悪い期間」の振れ幅が非常に大きいことが特徴です。

ETF を通じた機関投資家マネーの流入で市場が成熟しつつあるとはいえ、リスク許容度が低い投資家にとっては精神的負荷の高いアセットクラスである点に変わりありません。

株式投資と仮想通貨投資のメリット・デメリット

株式投資と仮想通貨投資のメリット・デメリットを比較しました。

株式投資のメリット・デメリット

配当と自社株買い によるインカムが存在し、長期複利を安定的に享受できます。配当再投資戦略は手堅い資産形成術として広く浸透しており、NISA の拡充策によって税優遇も強化されました。

米国株では主要銘柄の平均日次売買代金が数十億ドル規模で、大口取引でもスリッページが限定的です。さらに サーキットブレーカー（急落時の自動売買停止制度）や T+2 決済など安全装置が整い、市場インフラの信頼性が高い点も見逃せません。

欠点としては、成熟市場ゆえの平均リターンの低下と情報優位性の獲得難易度があります。高頻度取引（HFT）がミリ秒単位で裁定機会を刈り取り、個人投資家が「未発見のアルファ」を見つけにくい状況が続いています。

また、配当課税と再投資課税の「二重課税構造」により、手取りリターンが想定より低下する局面もあります。

仮想通貨投資のメリット・デメリット

仮想通貨投資の最大の強みは高ボラティリティとグローバル 24 時間市場です。
取引機会が途切れず、短期トレーダーは値幅を取りやすい環境が整っています。

また、オンチェーンレンディングやイールドファーミングなど、株式市場には存在しない収益手段を活用できることも魅力です。

一方で規制の未成熟さは大きなリスク要因です。国境を越えた取引が容易な反面、税務申告の煩雑さやハッキング被害時の資産保護が未整備なケースが多数存在します。

日本では暗号資産の所得 雑所得課税（最高 55 %）になるため、高所得者ほど手取り利回りが下がる点に注意が必要です。

さらに、無期限先物の高倍率レバレッジと資金調達率メカニズムは利益機会であると同時に急落トリガーにもなります。市場が急変した際には取引所の清算エンジンが耐え切れず、価格が瞬時に滑落する「ロングスクイーズ」現象が頻発します。

株と仮想通貨の関係性

かつてビットコインと株式の相関係数は 0.1〜0.2 と低く、「デジタルゴールド」として分散効果が期待されていました。
しかし 2024 年に現物 ETF を通じた資金流入が本格化すると、相関係数は 0.3 台後半まで上昇しています。

これは機関投資家が株式と同じリスクバケットでビットコインを取引し始めたことを示唆します。

相関上昇は「分散効果の低下」を意味しますが、依然として完全相関（1.0）には遠く、戦略的アロケーションの一部として組み込む余地は残ります。

特にポートフォリオ全体のボラティリティを抑えつつリターン期待値を引き上げたい場合、保有比率 1〜5 % 程度の仮想通貨エクスポージャーが効率フロンティアを押し上げる事例が多数報告されています。

もっとも、リスクオフ局面では相関が突発的に 0.6 以上へ跳ね上がることもあり、「いざというときのヘッジ」として過信するのは危険です。

市場ストレス時の挙動はデータの蓄積が少ないため、シミュレーションでは悲観ケースを厚めに設定することが合理的です。

相関係数の変化と分散効果

相関係数 は、2020 年のコロナ相場では一時的に −0.05 近辺まで低下し、「逆相関に近い」と話題になりました。

ところが 2022 年の利上げ局面では ＋0.4 近辺まで急上昇し、金融引き締めが幅広いリスク資産へ同時ショックを与える構図が浮き彫りとなりました。

相関係数は異なる資産の値動きの連動度合いを −1〜＋1 で表す指標です。

分散投資の効果は「相関が低いほど高い」ため、投資家は相関が時間とともに変動する点を重視する必要があります。過去 3 年平均で相関が低かったからといって、向こう 3 年も同じとは限りません。

相関安定期・上昇期・スパイク期を織り込んだマルチシナリオ分析が望まれます。

マクロ環境が両市場に与える影響

株式は企業収益の集合体である以上、政策金利・財政政策・GDP 成長率との連動性が高い資産です。
とりわけ米国では金利の 1 % 上昇が株価バリュエーション（PER）を 約 2〜3 倍分押し下げるとする試算が数多く存在します。利上げサイクルは株式にとって構造的な逆風です。

一方、仮想通貨は中央発行体を持たないため、流動性指標（FRB バランスシートや M2） の変化に敏感です。

実質金利が低下し、余剰資金がリスク資産へ向かう局面ではビットコインが真っ先に資金流入の受け皿となる傾向があります。しかし 2022 年の金融引き締めでは株式と同調して下落し、「インフレヘッジ」としての機能は短期的に限定的でした。

また、規制イベントがマクロ要因を上書きする点も仮想通貨特有です。
2024 年 1 月の米 SEC による現物 ETF 承認は、金利・ドル指数の動きを一時的に凌駕し、価格を一気に高値方向へ引き上げました。

株式市場では類似の「規制ショック」は相対的に少なく、マクロファクターで説明できる部分が大きいことと好対照をなします。

仮想通貨は危険すぎる？

「仮想通貨は危険すぎる」と言われる背景には、価格変動の大きさだけでなく、インフラ・規制・心理面の脆弱性が複合的に存在します。

株式市場にも暴落はありますが、売買停止措置や最低限の内部統制が機能します。仮想通貨は分散型ネットワークゆえに中央管理者がいないため、ハッキングやバグが即座に価格に反映され、損失が確定する点が投資家を震え上がらせる大きな要因です。

もう一つのリスクは 24 時間稼働という便利さの裏返しである「休む時間の欠如」です。
深夜帯に大きな値動きが起こり、睡眠不足のまま意思決定を迫られることで判断がブレるという、行動経済学の観点からも、これはリスク管理を難しくする要素と言えます。

それでも「危ないからやめる」ではチャンスを逃す可能性があります。

重要なのは、許容損失額を明確化し、システム障害や急落時にどう対処するかを事前に手順化しておくことです。
株式投資と違い、仮想通貨では取引所ごとに出金停止ポリシーが異なるため、資産を複数のウォレットに分散保管するなど、自衛策が必須となります。

仮想通貨はやめとけと言われる理由

「仮想通貨はやめとけ」という助言の裏には、投資家保護の観点から見た合理的根拠がいくつも潜んでいます。

まず税制です。日本では暗号資産の所得が雑所得扱いとなり、最高 55 % の累進課税が適用される可能性があります。株式の申告分離課税 20.315 % と比較すると、税後リターンが大幅に削られる現実は無視できません。

そして規制のグレーゾーンが挙げられます。2024 年の米国現物 ETF 承認や EU の MiCA 規則で一定の枠組みが整いつつあるとはいえ、トークンごとの法的位置づけは国によって千差万別です。ICO（Initial Coin Offering）や新興アルトコインへの投資は、証券法違反・詐欺リスクと隣り合わせです。

流動性と市場構造の脆弱性、そして投資家心理の振幅 が複雑に絡み合い、極端なボラティリティを生み出す点です。株式市場で経験を積んだ投資家ほど「こんな値動きは想定外」と感じ、撤退を勧める傾向が強まります。

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株と仮想通貨はどのように分けて投資すればいい？

資産配分を考える際、まず意識したいのは 景気循環と流動性循環が株と仮想通貨でズレて動く点です。

景気拡大期には企業収益が追い風となり株式が優位になりがちですが、金融緩和やマネーサプライ拡大期は余剰流動性が仮想通貨に雪崩込み、指数の騰落率の序列が逆転することが珍しくありません。

リスク要因が異なる２資産を組み合わせれば、一方が不調でももう一方が補完する可能性が高まります。

もうひとつ重要なのが時間分散とリバランスです。株式は配当再投資を軸にしたバイ・アンド・ホールドでも複利が効きますが、仮想通貨はドローダウンが深いので「いつ買うか」が総リターンを左右します。

そこで、仮想通貨については定額積立（ドルコスト平均法）を用いて取得単価を平準化し、含み益が想定比率を超えたら株式側へ移す「定率リバランス」を機械的に行う方法が合理的です。

最後にリスク管理の指針を整理しましょう。

この 4 ステップを最低限の基本セットとしてください。手間がかかるように見えて、長期的にはメンタルコストを大幅に下げる保険になります。

景気循環・流動性循環との関係

景気後退期には企業のEPSが減速し株価が調整する一方、金融緩和が発動されると仮想通貨が先行して息を吹き返すという「逆位相」の動きが過去サイクルで複数回確認されています。

特に 2020 年のコロナショック後は、FRB の量的緩和でM2が急拡大する中、ビットコインが株式に半年先行して強気トレンドへ転じました。こうした過去データは「どちらか一方にフルベット」ではなく「相互保険としての併用」を示唆します。

M2とは金融分野においてマネーストックの指標の一つであり、市場に流通する通貨の量を示すものです。

景気指標に加え、FRB のバランスシートや DXY（米ドル指数）をウォッチすると、仮想通貨の方向感を早期に察知しやすくなります。

たとえば 2024 年末に FRB が QT（量的引き締め）ペースを緩める示唆をした際、ビットコインは株式よりも敏感に反応し、一週間で 15 % 近い上昇を演じました。
流動性指標は「仮想通貨が先読みする」ケースが多い点を覚えておくと、景気循環のフェーズ判定が立体的になります。

一方、株式は企業利益がモメンタムを取り戻す「景気回復初期」に真価を発揮します。
2009 年、2021 年が好例で、EPS のボトムアウトが確認されると PER 拡大と利益成長のダブル効果で指数が力強く上昇しました。

つまり、株式と仮想通貨は循環サイクルのピークと谷が必ずしも同時期に来ないため、多資産配分がドローダウン緩和に寄与するわけです。

資産配分とリスク管理の指針

資産配分の出発点として、株式 80 %・仮想通貨 20 % のような比率はリスク許容度の高い若年層に適しますが、退職世代や生活防衛資金が限られる層は 株式 95 %・仮想通貨 5 % 程度にとどめるのが無難です。

シャープレシオを最大化する最適比率は市場環境で変化するため、年 1〜2 回のリバランスで過不足を調整します。

リスク量を平準化する意味では、株式ポーションをインデックス ETF（例：S&P 500、TOPIX）で保有し、仮想通貨も時価総額上位のビットコイン・イーサリアムを中心に据える「コア・サテライト戦略」が王道です。

サテライトとして小規模アルトコインや DeFi トークンに 1〜2 % を振り向ける場合は、最悪 100 % ゼロになる前提で投資額を決めてください。

想定外の急落に備えるには、伝統的な 株式オプションのプット購入 や、仮想通貨なら USDT などステーブルコイン待避とオンチェーンヘッジ（例：デルタニュートラル LP ポジション） を組み合わせ、価格急変への備えを二重化する方法が効果的です。

こうした保険コストはリターンを削りますが、長期で見れば「生き残るためのコスト」と割り切ることが、結局はリターン最大化の近道になります。

仮想通貨と株はどっちが儲かる？についてよくある質問

短期なら仮想通貨の方が有利？

短期売買だけを比較すると、仮想通貨はボラティリティが高い分だけ値幅取りのチャンスが多く、有利に見えます。

実際、24 時間取引と高レバレッジを武器に、日次で 5 % 以上の振れ幅を狙うデイトレーダーも存在します。しかし、ボラティリティが高いということは損失幅も大きいという裏返しです。

強制ロスカットが一瞬で実行される無期限先物を利用する場合、リスク管理を怠れば数分で資産が半減するリスクも現実的です。

また、株式にもプレマーケットやアフターマーケットがあり、近年はオプション市場の流動性が拡大しているため、短期戦略を組み立てやすくなっています。

特に 0DTE（ゼロ日オプション）は、当日限りのボラティリティを利用して小資金で高いデルタを取れる手段として機関投資家も活用し始めています。

結論として「短期＝仮想通貨が必ず有利」とは言い切れません。
自分が使える分析ツール、取引時間帯、メンタル耐性、そして税制面（雑所得課税か分離課税か）を総合評価し、勝率とリスク・リワードのバランスが取れる市場を選ぶことが先決です。

配当とステーキング・レンディング報酬はどちらが得か？

配当は企業の利益を原資とするため、減配・無配が起きにくい成熟企業では年率 2〜4 % 程度の安定収入になります。

配当再投資による複利効果は過去 50 年のデータで一貫して正のリターンを示し、「もらって再投資すれば右肩上がり」という再現性の高さが魅力です。

ステーキング報酬はネットワークのバリデータ作業に対するインセンティブで、イーサリアムの場合は 2025 年 5 月時点で年率 3〜5 % 前後です。

利回りだけ見れば配当と同等ですが、

• バリデータ脱退までのアンボンド期間（数日〜数週間）
• 報酬が同じ銘柄で支払われ価格変動リスクを伴という

という２点が配当とは決定的に異なります。

レンディングは、仮想通貨をレンディング業者に一定期間預けることで、利回り報酬がもらえます。
レンディングはステーキングと比較して、価格変動がほぼないステーブルコインが預けられるため、ステーキングよりリスクを抑えて同程度の利回りを享受できます。

株式と仮想通貨を組み合わせた場合のヘッジ効果は？

2020〜2021 年のデータでは、株式とビットコインを 9:1 の割合で持つことで、リターンを 1.3 倍に引き上げながらポートフォリオのシャープレシオを微増させたという研究があります。

これは当時の相関係数が 0.2 前後と低かったために成立した結果です。ただし、2024 年以降は相関が 0.4 近辺へ上昇しており、同じ比率でもヘッジ効果はやや薄れています。

それでも「完全相関」には達していないため、短期の急落耐性と長期のリターン向上を同時に狙うなら、株式 95 %・仮想通貨 5 % 程度のマイクロアロケーションでも十分な効果が期待できます。

株と仮想通貨はどっちが儲かる？ まとめ

株と仮想通貨はどっちが儲かるのかを、本記事で分析しました。

最適解はあなたの許容損失額・投資期間・税務環境・情報処理能力によって変わります。

まずは生活防衛資金を除いた「リスク許容度の 5 〜 20 %」を上限に仮想通貨を試験導入し、残りを国際分散株式で保有する、そんなステップアップ方式が、初心者にも経験者にも共通する現実的な出発点となるでしょう。